論駄な日々

　この構造を内部から突き破れる可能性があるのは、「これじゃあ退職金はでないぞ」という危機感を持つ若い層だけです（このブログはそんな人たちに読んでもらいたいと願っています）。ただ彼ら彼女らには社内での意思決定権限がない。そんな若手新聞社員たちは、業界以外の世界に未来のパートナーを求めなければなりません。

　グラフで示したデータは、日本新聞協会に加盟している100社あまりの合計です。協会に加盟していない新聞社のなかには、わたしが『地域ジャーナリズム：コミュニティとメディアを結びなおす』（勁草書房）で詳しく検討した上越タイムス社のような右肩上がりの例もあります。上越タイムス社は90年代末、地元の中間支援型のくびき野NPOサポートセンターという強力なパートナーを得ることで、変革不能と思われた構造を内破、つまり内側から破っていくことに「成功」しました。このプロジェクトを仕掛けたのは、もともと公立中学で数学の先生をしていた大島誠さんでした。（続）